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投資信託の販売手数料
少額な資金からはじめることのできる投資として投資信託（投信）の人気があがっています。
投信を始めるにあたって、まず必要になるコストが投資信託の販売手数料です。
投資信託の販売手数料は、証券会社や銀行などの取扱金融機関によって独自に決められます。そのため、同じファンドであっても販売金融機関によって販売手数料が異なることも少なくありません。
投資信託のコストを抑えるためには、販売機関の手数料を比較して安い販売手数料の金融機関を探すといいでしょうね。
最近は、郵便局で投資信託を購入する人も少なくないと思います。郵便局であっても、投資信託の販売手数料は、他の金融機関や証券会社と同じです。郵便局投資信託として特別な手数料が必要なことはありません。
また、投資信託の購入額に応じて販売手数料の料率がかわるものも少なくありません。購入額が増えるほど、販売手数料の料率は安くなるケースが多いようです。
さらに、キャンペーンなどで販売手数料が安くなるケースもあります。
投資信託を購入する前には、よくチェックしておきたいところです。
また、アクティブファンドよりもインデックスファンドのほうが、比較すると販売手数料は安い設定になっていることが多いようです。
ノーロード投資信託
ネット専業の証券会社などを中心に、販売手数料が無料の投資信託が販売されています。ノーロード投資信託（ノーロード・ファンド）です。ノーロードの「ロード」とは手数料のことですね。
しかし、ノーロード投資信託といっても、当初の販売手数料が無料になるだけで、投信運用中の信託報酬は必要です。ノーロード・ファンドでも投資信託を購入するコストそのものが無料になるわけではありません。
いくらノーロードファンドでも、信託報酬が高めの設定であれば、全体のコストが安いことにはなりません。
手数料が無料だからといって、ノーロード投資信託にすぐに飛びつくのではなく、運用中のコストも比較してファンドを選ぶ必要があります。
信託報酬の比較
投資信託を購入すると、その運用中は毎日信託報酬が計算され資産総額から差し引かれます。信託報酬は、そのファンドの投資信託会社、受託銀行、販売会社のそれぞれに対する報酬になります。
信託報酬はファンドを運営する上で常に必要となるコストですから、投資信託の購入前にはよく確認・比較しておくことが大切です。
TOPIX連動型や日経225連動型などのインデックスファンドの方が、より高い上昇率を狙うアクティブファンドよりも信託報酬は安い傾向にあります。
販売手数料もインデックスファンドの方が安いですから、アクティブファンドよりもコストを抑えるという点では有利ですね。
ちなみに長期間で見た場合、インデックスファンドよりも運用実績がよいアクティブファンドはあまり多くないという現実があります。
それだけ、アクティブファンドはコストだけでなくリスクも大きいということですね。
投資信託を解約するときのコスト
投資信託を売却（解約）するときには、信託財産留保額という手数料が必要になります。投資信託を償還時まで保有していれば、信託財産留保額は必要ではありません。
投資信託を途中で売却（解約）すると、ファンドの運営上、売却手数料などのコストがかかります。そのコストを投資信託を解約する人が負担するという仕組みです。
いわば、ファンドの解約のペナルティー的な費用と考えればいいかもしれません。
最近は、条件の良い魅力的な投資信託が次々と発売されます。途中で違うファンドに乗り換えるということも想定しておくことは必要です。
そのため、投資信託に投資するうえで信託財産留保額も、必要なコストとして考えておく必要があります。
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